

つねに美しくありたいと願うのは世の常で、日本だけでなく世界でも脂肪燃焼トレンドは見受けられる。そもそも近年の美意識の変化から、女性はスリムであることを追求することが多くなった。雑誌を開けばモデルが手足が長く細く痩せているのはもちろんのこと、ダイエット食品などの広告や、スリムになるためのエステの広告、脂肪燃焼のエクササイズ特集、ダイエット特集などであふれているのは周知のことであろう。
「生活習慣病」「メタボリック・シンドローム」などといった言葉も、最近よく耳にするようになった。それも厚生労働省が医療制度改革の一環として、今後の保険制度の維持のためには医療費の伸びが過大とならないように生活習慣病患者を減少させようという取り組みをはじめたからである。これを受けて来年(平成20年)4月からは40歳以上の被保険者・被扶養者を対象として、内臓脂肪型肥満に着目した健診や保健指導の事業実施が義務づけられるようになる。
驚いたことに、脂肪燃焼トレンドに先立ち現状でも肥満人口が世界的に増加傾向にあるらしい。世界保健機関(以下、WHO)では、肥満の指標であるBMI(体重÷身長÷身長)数値が25以上は太っている(Overweight)、30以上を肥満(Obese)と定義している。2005年度調査によれば全世界的に太っている15歳以上の人口は16億人、そのうち最低4億人は肥満であると指摘している。しかし生活習慣病の発症率はBMI数値が21を超えている人口から増加傾向にあると指摘している。
WHOは人口に占める肥満の成人の割合は欧州では10-25%、アメリカや地中海東部地域の多くの国は20-30%、太平洋地域の国では70-80%の国もあるとしている。比較的肥満人口の少ない日本(2-3%)でさえも、その人口は急増してきているようだ。
アメリカ政府は肥満の問題を深刻に受け止めているようだ。1970年代半ばから急激に肥満の人口が増加し、20歳から74歳の肥満人口がその当時の15%(1976-1980調査)から32.9%(2003-2004調査)に上った。これは肥満人口が当時から2倍以上増えたことになる。近年肥満人口が増加しているため、体重の重い人にも対応しうるために、欧米では大型救急車の導入が相次いでいて、社会的な問題にもなりつつあるとも報じられている。
ところで生活習慣病対策としてはどんなことをすればよいのだろうか?日本政府が第一にあげているのが運動の促進である。ここで注目したいのが、アメリカで大ヒットし日本でも人気を博してるエクササイズ・ビデオ『BILLY'S BOOTCAMP』。少々ハードな運動ではあるが、日本でも100万本以上の売れ行きで、若い人から年配の方々まで買い求めているらしい。そういう私も例外ではなく、購入済み。秋の味覚を堪能した後にはビリーの運動で脂肪燃焼に励む日々を送ることになりそうだ。
丹羽 康子/ Yasuko Niwa
英国オクスフォード大学で国際関係学を専攻し修士号取得。政治だけでなく金融知識も身に付けたいと帰国後、外資系証券会社に勤務する。日経CNBCにて経済キャスターを経たあと、現在は茶道家としての活動をすすめる側ら、金融教育やキャリア教育などの講演でも活躍中。









